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出会いサイトについて考える(〃∇〃)

出会い系の攻略法の紹介と優良&完全無料の出会い系サイトを紹介している真面目なブログです。出会いサイトの感想、悪質な詐欺サイトの手口やネット詐欺対策も紹介しています。 *18歳未満は閲覧禁止です。

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 で、内容とかコンテンツは殆ど変わっておりませんのでご安心を! 相変わらず「愉快な出会いサイト」の「感想」をメインコンテンツに書いてます。お目汚しですが、暇潰しに見てやって下せぇ。宜しくですぅ(*^-'*)

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Author:桃
 阪神大震災で壊滅した神戸のとある香ばしい地域に居住。性染色体の型としては恐らくXX型。しかし、短気、寝起きの悪さで自分でもXY型では無いかと危惧する場面多々あり。悪徳出会いサイトで被害にも有った事のある生き物。基本的にはおもろい奴。
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 犬が苦手。。。。。。。。。。

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 んで、変なメールとかは公開(IP含め)しますんで、お気をつけあそばせ♪(* ̄ー ̄)vあと、相談、感想、アドバイスetc有りましたらお気軽に(^^♪

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にゅーす♪其の八

 色々なネットに関するニュースやトピックを保管しています(^^♪ 重要なニュースだけを特にピックアップしてます。お役に立てば嬉しく思今日この頃。。。。の第八弾です(´・∀・)

 ★★へっどらいん★★
2008.10.21(Impress Watch)
出会い系悪用の強盗事件、被害者は福岡県警の巡査長

2008.11.04(時事通信)
「出会い系」改正法、来月施行=児童情報の削除を義務化

2008.11.18(共同)
出会い系サイトで買春「自分は警察幹部」

2008.12.07(読売新聞)
IT企業と暴力団が結託、フィッシング詐欺で預金引き出す

2009.01.16(読売新聞)
携帯小説のはずが出会い系、違法な料金請求相次ぐ

2009.02.19(internet Watch)
一般サイトで犯罪被害に遭った児童792人、出会い系サイト上回る

2009.03.10(msn)
同性愛者ネット募集 韓国から男30人送り込み売春させる

2009.04.04(毎日新聞)
県警:プロフなど検挙46件に 出会い系以外のサイト悪用/宮城

2009.05.13([ITmedia])
進化を続ける出会い系スパムの今

2009.06.22(asahi.com)
着メロ会員情報、出会い系に横流し メルアド30万人分

2009.07.27(yomiurionline)
児童買春「きっかけは一般サイト」急増

2009.10.07(yomiurionline)
フジテレビが注意呼び掛け 「ヘキサゴンII」騙った携帯サイト

2009.12.12(産経新聞)
児童の出会い系被害 99%超「携帯から」
N E W


2008.10.21(読売新聞)
出会い系悪用の強盗事件、被害者は福岡県警の巡査長

 女性との関係に因縁を付けて男性から現金などを奪ったとして指定暴力団・工藤会系組幹部石川正剛容疑者(39)(福岡市博多区堅粕2)ら男女6人が強盗致傷容疑で逮捕された事件で、福岡県警は20日午後、被害者は県警の巡査長(45)だったと発表した。巡査長は携帯電話の出会い系サイトで知り合った共犯の女との待ち合わせ場所で被害に遭ったことも判明した。
 発表によると、巡査長とパート従業員松田奈津子容疑者(33)(福岡県筑紫野市石崎3)は昨年末、出会い系サイトで知り合った。石川、松田両容疑者ら6人は9月9日夜、同県大野城市のスーパー駐車場で、勤務を終えて松田容疑者に会いに来た巡査長を取り囲み、「誠意を見せろ」などと脅迫。車で足をひいて2週間のけがを負わせ、車で連れ回して計25万4000円を奪った疑いで逮捕された。
 事件当時、「人がもめている」との110番を受けて県警筑紫野署員が駆けつけた。巡査長は身分を明かして「何も問題はありません」と告げたため、署員は現場を離れた。6人のうち一部は会話を聞いており、車で連れ回した後の犯行は警察官と知ったうえでのことだったという。巡査長は事件翌日の9月10日、被害届を出した。県警は「捜査情報の漏えいはない」としている。
 県警はこの事件を20日午前に発表した際、被害者について「暴力団事件で報復の恐れがある」などの理由から「福岡県内の男性公務員」とだけ公表した。しかし「被害者は警察官」との一部報道を受けて、巡査長であることを明らかにした。県警は「周知の事実になったから」と一転した理由を説明している。
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2008.11.04(時事通信)
「出会い系」改正法、来月施行=児童情報の削除を義務化

 女性との関係に因縁を付けて男性から現金などを奪ったとして指定暴力団・工藤会系組幹部石川正剛容疑者(39)(福岡市博多区堅粕2)ら男女6人が強盗致傷容疑で逮捕された事件で、福岡県警は20日午後、被害者は県警の巡査長(45)だったと発表した。巡査長は携帯電話の出会い系サイトで知り合った共犯の女との待ち合わせ場所で被害に遭ったことも判明した。
 発表によると、巡査長とパート従業員松田奈津子容疑者(33)(福岡県筑紫野市石崎3)は昨年末、出会い系サイトで知り合った。石川、松田両容疑者ら6人は9月9日夜、同県大野城市のスーパー駐車場で、勤務を終えて松田容疑者に会いに来た巡査長を取り囲み、「誠意を見せろ」などと脅迫。車で足をひいて2週間のけがを負わせ、車で連れ回して計25万4000円を奪った疑いで逮捕された。
 事件当時、「人がもめている」との110番を受けて県警筑紫野署員が駆けつけた。巡査長は身分を明かして「何も問題はありません」と告げたため、署員は現場を離れた。6人のうち一部は会話を聞いており、車で連れ回した後の犯行は警察官と知ったうえでのことだったという。巡査長は事件翌日の9月10日、被害届を出した。県警は「捜査情報の漏えいはない」としている。
 県警はこの事件を20日午前に発表した際、被害者について「暴力団事件で報復の恐れがある」などの理由から「福岡県内の男性公務員」とだけ公表した。しかし「被害者は警察官」との一部報道を受けて、巡査長であることを明らかにした。県警は「周知の事実になったから」と一転した理由を説明している。
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2008.11.18(共同)
出会い系サイトで買春「自分は警察幹部」

  神奈川県警川崎署は18日、児童買春・ポルノ禁止法違反の疑いで、塾講師小甲浩登容疑者(25=東京都江東区古石場)を逮捕した。小甲容疑者は「自分は警察幹部だ」と名乗って被害者を信用させていたという。
 調べでは、小甲容疑者は2月23日夕、携帯電話の出会い系サイトで知り合った当時17歳の神奈川県横須賀市の大学1年の女子学生(18)に東京都新宿区のホテルで現金1万円を払って、わいせつな行為をした疑い。
 「ほかにも数人の少女らと同じようなことをした」と容疑を認めており、同署が関連を捜査している。
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2008.12.07(読売新聞)
IT企業と暴力団が結託、フィッシング詐欺で預金引き出す

 茨城、岡山、福岡など5県警合同捜査本部は7日、インターネット上で偽サイトに誘い込む「フィッシング」の手口を使ってネット銀行の口座から預金を引き出したとして、暴力団組長や元IT企業幹部ら3人を、不正アクセス禁止法違反と電子計算機使用詐欺の疑いで逮捕したと発表した。
 逮捕されたのは福岡県柳川市大和町皿垣開、指定暴力団九州誠道会系組長古賀信昭(30)、福岡県太宰府市大佐野、元ホームページ制作会社常務井上隆志(37)ら3容疑者。
 発表によると、古賀容疑者らは2007年10月下旬頃、フィッシングで入手した他人のID、パスワードを使って、ネット銀行の4人の口座から現金約36万円を、井上容疑者は同じホームページ制作会社社長清家孝博被告(25)(福岡市中央区、窃盗罪で起訴)らと共謀し同8月下旬頃、同じ手口で7人の口座から現金約40万円を、それぞれ別の口座に不正に送金した疑い。
 フィッシングのプログラムなどは、清家被告が開発し、社員(27)(窃盗罪で起訴)が「指南役」になっていたといい、捜査本部は、IT企業と暴力団が結託したとみている。
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2009.01.16(読売新聞)
携帯小説のはずが出会い系、違法な料金請求相次ぐ

 主に30歳代以下の女性に人気がある「携帯小説」のサイトに登録すると、出会い系サイトに同時に登録され、高額な請求をされるという相談が富山県消費生活センターに相次いでいる。
 「空メール」を送信させて個人情報を入手するなど手口が巧妙という。同センターは「そもそも契約は無効なので、無視してほしい」と話している。
 同センターによると、同県内の女子中学生は、携帯小説のサイトに登録しようとしたところ、空メールを求められて送信。登録用のメールが返信されたので、携帯電話番号を入力して申し込むと、同時に出会い系サイトへも登録された。解約しようとしたが、拒否され、メールで約3万円を請求された。
 同種の相談は昨年末から目立ち、4件に上っている。実際の被害は確認されていないというが、同センターは、利用者がサイトへの登録に、安易に個人情報を書き込まなくなったため、空メールを送らせ、個人情報を入手しているとみる。
 国民生活センター(東京)によると、出会い系サイトへの意図しない入会では、「音楽サイトやアニメサイトに登録したところ、出会い系サイトからも請求があった」といった事例が報告されている。
 富山県消費生活センターは「メールアドレスが業者に知られても、住所や氏名までは分からない。あわてて業者に連絡しないでほしい」と注意を呼びかけている。
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2009.02.19(internet Watch)
一般サイトで犯罪被害に遭った児童792人、出会い系サイト上回る

 警察庁は19日、出会い系サイトに関連した事件の2008年の検挙状況について発表した。併せて、出会い系サイト以外の一般サイトで犯罪被害に遭った児童数もまとめている。
 いわゆる出会い系サイトに関連した事件として警察庁に報告のあった件数は1592件で、2007年(1753件)と比べて9.2%減少した。出会い系サイトを利用して犯罪被害に遭った児童(18歳未満)は724人で、2007年(1100人)と比べて34.2%減少した。
 出会い系サイト関連の検挙件数(1592件)を罪種別で見ると、児童売春・児童ポルノ規制法違反が601件(児童売春531件、児童ポルノ70件)で最も多い。次いで、出会い系サイト規制法違反が367件、青少年保護育成条例違反が302件など。
 出会い系サイト規制法違反での検挙件数(367件)は、2007年の122件から大きく増加した。児童による誘引は119件で、2007年の61件から増加した。また、被害児童724人のうち、出会い系サイトへのアクセス方法としては、携帯電話が714人で大半を占めた。
 出会い系サイト以外の一般サイトに関係し、かつ被害者が児童だった事件の検挙数は994件だった。罪種別に見ると、青少年保護育成条例違反が648件で最も多く、次いで児童売春・児童ポルノ規制法違反が299件、児童福祉法違反が22件など。また、被害児童数は792人(女性768人、男性24人)で、出会い系サイト利用の被害児童数724人を上回る結果となった。
 警察庁では今後の対策として、「関係省庁などと連携したフィルタリングの普及啓発活動の強化」「禁止誘引行為の早期発見、検挙および削除」などを挙げているほか、「出会い系サイト以外のサイトで児童被害が相当程度発生しているサイト事業者に、自主規制を講じるよう指導を継続する」としてる。
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2009.03.10(msn)
同性愛者ネット募集 韓国から男30人送り込み売春させる

 ソウル地方警察庁は9日、同性愛者の韓国人男性をインターネットで募り、横浜市内に送り込み男性相手に売春させていたなどとして、「性売買あっ旋などの処罰に関する法律」違反の疑いで韓国人の男(41)を逮捕したと発表した。また、男はエイズウイルスに感染しており、集めた同性愛者の一部に性的関係を強要をしていた疑いも持たれている。
 WBCの「日韓戦」で盛り上がる日本列島に冷や水を浴びせるような話が、なんと韓国ソウルから飛び込んできた。
 9日の聯合ニュースなどによると、あっ旋業者の男は韓国人の同性愛者や性転換者など30人以上を日本に送り、横浜市内で売春を斡旋した疑い。
 ソウル地方警察庁は同日、男を拘束。別の集金役の男を在宅のまま立件した。また、これら業者の紹介により横浜の売春街で働いていた30人のうち、17人を在宅のまま立件。取り調べを進めているという。
 同警察庁によると、男は2007年1月から最近にかけ、インターネットのコミュニティーなどで「日本遠征売春は短期間で大金を稼げる」とうたい、集まった30人以上を日本の風俗店に紹介した。店からは仲介手数料などとして5億ウォン(約3200万円)を受け取った疑いが持たれている。
 業者の紹介を受けた「国際派遣組」は、横浜で1回1万5000円から2万円を受け取り、日本人男性相手に売春行為を行った。一方で男は「国際派遣組」の稼ぎから「保護費名目」で毎月8万円を“インターセプト”。用心棒代などとして、一部を横浜の暴力団に上納していたという。
 さらに、同警察庁の発表などによると男は現在、エイズウイルスに感染。今回集めた同性愛者の一部に自分との性的関係を強要した疑いも持たれており、日韓で「感染拡大」の懸念が持たれている。
 同警察庁は、まだ検挙にいたっていない「国際派遣組」の捜査を続ける一方、日本の警察と協力。暴力団と男の共謀関係などを追及していく方針だ。
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2009.04.04(毎日新聞)
県警:プロフなど検挙46件に 出会い系以外のサイト悪用/宮城

 ◇「SKIT」で未然防止へ
 携帯電話のインターネットサイトを悪用した児童ポルノ禁止法違反などの「福祉犯」のうち、ゲームサイトや自己紹介サイト(プロフ)など、出会い系サイト以外での検挙件数が昨年46件に上り、出会い系の13件を大幅に上回ったことが県警のまとめで分かった。出会い系への法規制が強まる中、規制対象外のサイトを悪用するケースが多発。県警は、青少年健全育成チーム「SKIT(スキット)」を発足させ、犯罪の未然防止に全力を挙げる。【鈴木一也】
 県警少年課によると、未成年者が被害に遭った福祉犯検挙件数は昨年143件で、うちネットが関係した事件は59件。このうち出会い系は13件と、07年の約50件から減少した一方で、出会い系以外のサイトを悪用した事件が多発している。
 先月9日、プロフで知り合った女子中学生(13)に援助交際をさせたとして、塩釜市のアルバイトの男が、同課などに児童福祉法違反容疑で再逮捕された。2月17日にも、ゲームサイトで女性(当時20歳)を誘い出し、車で連れ回したとして男2人が、わいせつ誘拐容疑で逮捕されている。
 背景には、出会い系への規制強化がある。昨年12月に改正出会い系サイト規制法が施行され、事業者に届け出義務や児童(18歳未満)を誘う書き込みの削除義務が課せられた。それに反発するかのように、規制対象外のプロフなどが犯罪の温床となり始めた。
 自分のプロフィルや写真を掲載して友人を募る「プロフ」や、顔も知らない相手とメール交換ができるゲームサイトなどが、ネット上に無数に存在する。同課は「規制できない以上、保護者や児童に危険性を指導していくしかない」と話す。
 同課は昨年末、児童の防犯教育を推進するため、県内全24警察署で「SKIT」を結成。署員や防犯ボランティアが学校での防犯教室を企画・立案し、地域や学校間でばらつきがあった防犯対策を統一・強化する。今月から本格的な活動を開始する予定で、携帯電話に潜む危険性やフィルタリング(閲覧規制)の活用などを呼び掛けていく。
 県警生活安全企画課のデータでも、昨年の性的暴行など「風俗犯」の認知件数182件のうち、未成年者の被害は81件で44・5%。サイトを通じた性犯罪に限ると、07、08両年で未成年者の被害は計17件で85%を占めた。
 同課は「無料ゲームを気軽に始め、メールしているうちに『会おう』とそそのかされて被害に遭うケースが多い。保護者も『ゲームなら大丈夫』と油断せず、注意してほしい」と呼び掛けている。
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2009.05.13([ITmedia])
進化を続ける出会い系スパムの今

 セキュリティ企業の米Symantecが5月11日のブログで日本の「アダルト出会い系」スパムの動向について分析している。ユーザーを偽の出会い系サービスにおびき寄せ、スパム送信用のメールアドレスを収集する目的でこの手のメールが使われている実態を浮き彫りにした。
 こうしたメールでは、記載されたURLをクリックすると料金請求画面を表示すワンクリック詐欺が常とう手段として使われていたが、その進化形として、さらに正規サービスらしく見せかける目的で、年齢確認と契約条件への同意を求める「2クリック詐欺」も登場した。
 女性と交際するためと称してポイントを購入させる手口や、正規の出会い系サイトにダミー用のアカウントを作って女性の写真を掲載し、そこから詐欺サイトにおびき寄せる手口も普及。こうした手口を通じて収集したアドレスは、だましやすいユーザーの一覧リストとしてスパム業者や詐欺グループの間で売買されているという。
 最近の出会い系スパムは、インフラ経費節約のために中国のコンピュータが利用されているほか、ボットネット化され攻撃者に制御された韓国のマシンも使われている。こうしたメールは時間帯は日本でも「CN」「KR」のIPアドレスが発信源になっているのが特徴で、送信ルートも複雑になり、出所をたどるのが難しくなっている。
 こうした現状を踏まえ、日本の出会い系スパムは進化を続けているとSymantecは解説。スパム送信側は利益が見込める限り、今後も新しい手口を投入してくるだろうと予想している。
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2009.06.22(asahi.com)
着メロ会員情報、出会い系に横流し メルアド30万人分

 東京都内のコンピューターシステム開発会社が、若者に人気の「着メロ」などの一般サイトに登録された会員のメールアドレスなどの情報を、複数の出会い系サイト運営会社に横流ししていたことが、運営会社幹部の証言などでわかった。流用された会員情報は、少なくとも今年6月までの10カ月間で計30万人以上にのぼり、このうち約半数が未成年だったという。
 運営会社は入手したアドレスに一方的にメールを送りつけており、相手側の同意を得ずに宣伝メールなどを送ることを禁じた特定電子メール法違反の疑いがある。
 このシステム開発会社は東京都渋谷区の「カピバラシステム」。複数の運営会社幹部や内部資料によると、カピバラ社は携帯電話に楽曲をダウンロードする「着メロ」、メールにアニメ画像などを添付する「デコメ」、「占い」「ゲーム」など約10サイトに登録された会員のメールアドレス、年齢、性別、居住地などの情報を入手していた。
 カピバラ社は、出会い系サイト規制法で利用を禁じられている18歳未満の情報を削除した上、毎月3万~4万人分を運営会社にサイト会員として自動登録する形で提供。同社は販売代理店を通じ、「いろんなサイトから会員を回すので、必ず利益が出る」などと宣伝し、システムを数百万円で販売していたという。
 運営会社の一つで、出会い系サイト「Blue―I(ブルー・アイ)」は数日おきに500~4千人分のアドレスを入手。交際を求めるメールを頻繁に送信し、数%は会員として定着したという。
 特定電子メール法は、相手側の同意なしに特定の宣伝・広告メールを送信することを禁じている。今回、会員情報を流用された「着メロ」などのサイトは、利用規約で「会員情報を譲渡することがある」と記している場合が多いが、総務省総合通信基盤局消費者行政課は「将来送られてくる広告や宣伝メールの具体的サイト名を記していなければ同意を取ったといえず、同法違反の疑いが強い」と指摘している。
 朝日新聞社は、カピバラ社に対し、文書で取材を申し入れたが回答期日を過ぎた21日まで回答がなかった。「Blue―I」の実質的責任者も同日までに取材に応じていない。
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2009.07.27(yomiurionline)
児童買春「きっかけは一般サイト」急増

 北海道警が今年上半期に摘発した児童買春などの福祉犯罪で、被害に遭った18歳未満の少女が犯罪に巻き込まれるきっかけになったのは、ゲームやプロフなどの一般サイトが46件に上り、出会い系サイト(22件)の2倍以上だったことが、分かった。
 昨年1年間は出会い系サイトが51件、一般サイトが41件で、一般サイトをきっかけに、未成年者を狙う犯罪が急増していることが裏付けられた。
 今年上半期に道警が摘発した児童買春・児童ポルノ禁止法違反や道青少年健全育成条例違反などの事件139件の被害者113人を対象にしたアンケート調査で判明した。回答は82人から得た。
 ウェブサイトをきっかけに事件に巻き込まれた68件のうち一般サイトは46件。内訳はゲームサイトが24件(52・2%)で最も多く、ブログ・プロフの13件(28・3%)、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)4件(8・7%)と続いた。携帯電話を所持していた80人のうち、有害サイトへの接続を制限するフィルタリングを利用していたのは4人(5・0%)にとどまり、66人(82・5%)が利用していなかった。
 一般サイトの出会いが急増した背景には、年齢確認の厳格化を定めた昨年12月の改正出会い系サイト規制法の施行などがあるとみられる。
 道警少年課は「フィルタリングで有害サイトへの接続を防ぎ、情報モラル教育をしっかりやっていくしかない」としている。
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2009.10.07(J-cast)
フジテレビが注意呼び掛け 「ヘキサゴンII」騙った携帯サイト

 フジテレビ系人気番組「クイズ!ヘキサゴンII」を騙ったケータイサイトが出現、アクセスした人の携帯メールアドレスが出会い系サイトに自動登録され、「お誘い」が舞い込む、という事態が起きている。フジテレビは「ヘキサゴン」の番組サイトで注意を呼び掛けている。

■出会い系サイトに登録され「お誘い」メールが

 フジテレビ広報によれば、サイトは番組の宣伝として作られたように見え、信用した番組のファンがアクセスして質問などに答えているうちにメールアドレスが盗まれる、という。メールアドレスは出会い系サイトに自動登録され、そこに登録している人達が、次々と携帯電話に「お誘い」のメールを送ってくる、という事態が起きているらしい。

 苦情がフジテレビに多数来たため、「ヘキサゴン」の公式ホームページに、

  「出会い系サイトに自動登録する悪質なサイトがあるとの報告が複数寄せられています。番組と連動した企画は番組ホームページ内でのみ紹介しており、外部サイトでは一切展開していませんので、視聴者の皆様にはくれぐれもご注意のほど宜しくお願い申し上げます」

と注意を促す告知を出した。

■お小遣いサイト、占い、ダイエット診断も危ない

 もっとも、こうしたやり口は今回の「ヘキサゴン」に限らない。普通のホームページだと思ってアクセスしているうちに、出会い系サイトにケータイメールが自動登録されてしまう、というケースだ。

 特にネットで騒がれているのは「お小遣いサイト」。これはアンケートなどに答えたりするとポイントが貯まったり、懸賞が当たったりするサイトで、やり取りしているうちに出会い系に知らぬ間に登録される。また、「当選しました」というメールが来て、「商品確認のクリックと同時に登録されます」という文言があり、その「登録」場所は出会い系サイトだったりする。また、ケータイで占いやダイエット診断をした際や、無料着うたサイトに登録したとたん、自動的に出会い系サイトに登録され、「お誘い」のメールが次々にきた、などの報告がネットで行われている。
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2008.12.12(産経新聞)
児童の出会い系被害 99%超「携帯から」
N E W
 警察庁のまとめでは、今年上半期(1~6月)に「出会い系サイト」を利用して児童買春などの犯罪被害にあった児童(18歳未満)の99・6%が携帯電話を使用してサイトにアクセスしていた。

 上半期、警察は出会い系サイトに関係した事件として644件を把握。出会い系サイトを利用して買春事件などの犯罪被害にあった児童は265人に上った。

 また、出会い系以外のサイトに関連して児童買春・児童ポルノ法違反や青少年保護育成条例違反、児童福祉法違反、殺人など警察が「重要犯罪」と位置づける事件の被害に遭った児童の数を調べたところ、前年同期比で157人増の545人に上った。

 警察庁によると、出会い系サイトに関連した事件とは統計の取り方が異なるため、こちらの統計では携帯電話を利用した児童の割合は出していないが、同庁幹部は「携帯でアクセスした割合は、出会い系を利用したケースとそう大差はない」としており、児童にとっては携帯電話によるサイトへのアクセスが犯罪被害への「ゲートウェー」(入り口)となるおそれが強い。

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